キャッシュフロー計算書には間接法と直接法という2つの作成方法があります。

間接法と直説法

キャッシュフローの計算

 

現在、日本で活動している会社のほとんどはキャッシュフロー計算書を作成しています。
上場企業以外には作成の義務はありませんが、現実にはそれ以外の会社でも多くのケースで作られています。

 

そんなキャッシュフロー計算書ですが、これには間接法直説法という2つの作成方法があります。
今回は、この間接法と直説法について取り上げて生きたと思います。

 

 

間接法

 

まず初めに間接法について説明します。
間接法とは、税引前の当期純利益から必要な調整項目を加減して計算する方法のことを言います。

 

間接法では、資金の増減の原因を明らかにしながら、最終的に現金及び預金の当期増減額を明らかにすると言う方法が取られます。
要するに、損益計算書の当期純利益に調整を加えたものが間接法によるキャッシュフロー計算書であると言うことができます。

 

加減される調整項目には以下のようなものがあります。

  1. 減価償却費やのれん償却費などの非資金損益項目
  2. 投資活動や財務活動に含まれる損益項目
  3. 営業損益計算の対象となる取引における債権債務の調整
  4. 売掛金の調整
  5. 買掛金の調整
  6. 棚卸資産の調整

間接法では、利益と営業活動に関係するキャッシュフローとの関係が明確に示されるため、将来の会社のキャッシュフローを予測する上で非常に重宝することになります。

 

 

直接法

 

次に直接法について説明します。
直接法とは、収入の総額と支出の総額を表示する方法のことを言います。

 

具体的には、「経費の支払い」「給料の支払い」「商品の販売や仕入れ」といった主要な取引をそれぞれの項目に分けてキャッシュフローの総額を示すという形になります。

 

つまり、それぞれの項目はあくまで別立てで、決して相殺することはないわけです。
そして、直接法においては収入の総額と支出の総額を損益計算書のような形で表示することになります。

 

直接法では営業活動に関係するキャッシュフローが総額で表示されるため、それぞれの資金の流れについて細しくに把握することができます。

 

 

間接法と直接法はほとんど同じ!?

 

間接法と直接法の比較

 

間接法と直接法をそれぞれ分けて考えると両者には明確な違いがあるように感じられますが、実際にはほとんど同じものだと言っても間違いではありません。
まず、間接法と直接法のどちらを用いたとしても、資金の表示のされ方が違うだけで、最終的な残高は全く同額になります。

 

加えて、営業活動によるキャッシュフロー以外は、表示の仕方も資金の額も全く同じになります。
ですので、キャッシュフロー計算書を確認する側の視点に立てば、両者の違いはただ見た目だけのものだということになります。

 

 

間接法が一般的

 

間接法と直接法を比べると、企業の経営状態を詳しく把握するという意味で言えば、直接法の方が優れています。
しかし、直接法でキャッシュフロー計算書を作成する際には大量の取引データが必要になるため、作成に膨大な手間と時間がかることになってしまいます。

 

そのため、現在ではほとんどの会社が直接法ではなく間接法でキャッシュフロー計算書を作成することとなってます。

 

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